http://jp.techcrunch.com/archives/new-iphone-ad/
iPhoneの新CM
新CMというから本物だと思っていたら本家の方を見てみると
http://www.techcrunch.com/2007/06/05/new-iphone-ad/
New Fan-Created iPhone Ad
Fan-Created…..紛らわしい。コメント欄も混乱気味の煽られまくりで面白い。
iPoneについては当分日本にはやってこないだろうから興味は薄いのだが、USでの期待感はずいぶん高まっているようだ。
http://jp.techcrunch.com/archives/yes-but-what-does-that-have-to-do-with-the-iphone/
で、iPhoneとどう関係あるんだ
でも、その反面CM記事のコメントにPalmのTreoと比較して何が革新的なんだ？ってな煽りも入っていたりするので少し安心してみたりする。機能面のみで比較すれば、ようやく日本の携帯電話と遜色ない端末が出るんですね、っていう事にもなるわけで、スティーブ・ジョブスがいったい何をもって「すべてを変えてしまう」のか見ものではある。
つい先日イギリスへ出張したときに持参したSoftbank携帯がヒースローではバリバリ圏内だったのにそこを離れるとやたらと圏外になってしまってイライラさせられた。以前はそんな問題はなかったので、やっぱりVodafoneじゃなくなったせいなのか？と思ったのだが、真相は違った。3GとGSMを自動切換えに設定していたのが問題だったのだ。わたしの携帯は3Gの電波を優先的に探すよう設定されているらしく、ようするにイギリスでも3Gのサービスが始まっていて、しかしエリアがまだまだ狭かったためにアンテナ一本と圏外をフラフラしていたようなのだ。結局はGSM固定の設定に変更することで問題は解決した。
話が脱線したが、iPhoneが日本でリリースされるのはヨーロッパの3G化が本格化した後なんだろうな～っと、そしてそれはまだまだなんスねっていう話である。リリース前からこれだけ話題沸騰のデバイスというのも珍しいし、日本の鎖国常態な携帯インフラの世界を「すべて変えてしまう」ような力があるかもしれませんね。
2007年6月6日水曜日
iPhone CMが煽られまくりの件
2007年6月5日火曜日
AVAYAも身売りだそうです
http://japan.cnet.com/news/com/story/0,2000056021,20350192,00.htm
アバイアが身売り--Silver Lake PartnersとTPG Inc।に総額82億ドルで - Cnet
LucentがフランスのAlcatelに事実上吸収合併されてしまったのにも驚いたがAVAYAまでも身売りしてしまうとは驚きだ。背後関係がサッパリわからないのでアレだが、隆盛を誇った旧ベル研も夢のあとってか？感慨深いねコリャ。
http://japan.internet.com/finanews/20070530/12.html
通信システム大手 Avaya が身売り交渉中の模様
一月前にはこんな記事も出てたので寝耳に水でもないし、ノーテルと合併！！っていうよりはニュースとしてはイマイチ弱めか？
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2004/04/23/2908.html
McAfeeからSnifferを買ったのが件の投資会社。 TPG Capitalについては調べるのが面倒なので後回し。
http://www.avaya.com/gcm/master-usa/en-us/corporate/pressroom/pressreleases/2007/pr-070604a.htm
AVAYAのプレスリリース。長くて面倒なので後で読もう。
米系の会社なら身売りなんて珍しくも無いし本来ならニュースサイトで読み飛ばして終わりなのだが、さすがにこの業界に身をおくものとして旧ベル研究所に深く繋がる企業の身売り話は捨て置けない・・・・って事も無いか。まあ身近にAVAYA PBXで飯を食べている人も多いことだし気になるニュースではある。
2007年6月4日月曜日
テレワークが熱くなりそう（と、いう希望的観測）
首相官邸が掲げるイノベーション２５にテレワーク（在宅勤務）の推進が盛り込まれた。2010年までに就業人口の２割をテレワーカーにするという。
http://www.kantei.go.jp/jp/innovation/index.html
団塊世代のリタイヤによって深刻化する就業人口の減少や少子化への対策が政府の狙いであろう。こういった具体的な数値目標が提示されたことで私たちテレコム・ネットワーク関連ベンダーにとっては今後収益を見込める大きな市場の形成が確実なものとなる喜ばしいニュースとなった。
すでに各方面でテレワーカーをターゲットとした商品の開発やリリース、マーケティングなどの話が聞こえてくる。NGNとのインテグレーションを絡めての実験もさらに活発に行なわれることと思われる。
今までも在宅勤務関連の定点観測は行なっていたが、今後ますます注力していく事とする。
+++ 資料 +++
日本テレワーク協会推計：
1996年度 81万人
2005年度 506万人 就業人口の7.8%
http://www.telework-forum.jp/
テレワーク推進フォーラム： テレワーク関係４省（総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省）の呼びかけにより設立
http://www.telework-gakkai.jp/top.cgi
日本テレワーク学会
http://www.japan-telework.or.jp/index.html
社団法人日本テレワーク協会